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先進国失業率、09年は最悪の8.3% OECD調べ

 先進国で雇用情勢の悪化が進んでいる。経済協力開発機構(OECD)が加盟30カ国を対象にまとめた2009年の平均失業率は1988年の統計公表開始以来、過去最悪の8.3%に達した。前年に比べると2.2ポイント上昇。スペインなど欧州諸国の悪化が深刻で、4カ国で10%を超えた。米国は3.5ポイント高い9.3%に急上昇。欧米を中心に上昇傾向は昨年後半から今年にかけて続き、各国が力を入れる雇用対策の効果が問われる。

 加盟国の失業率の上昇は2年連続。最大の上昇幅を示したスペインは加盟国の中で最悪の18.1%だった。このほか10%を超えたのはハンガリー、アイルランド、スロバキア。一方、輸出が持ち直してきたドイツは0.2ポイント上昇の7.5%で、日本は前年を1.1ポイント上回る5.1%だった。

 OECDは昨年11月時点で、加盟国全体の10年の失業率を9%まで悪化すると予測した。アイスランドと韓国を除いて、各国の雇用情勢は軒並み冷え込むとみている。11年は8.8%とやや下がる見通しとしている。

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